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　不動産マーケティングのアトラクターズ・ラボの調査によると、2011年１～３月の都心３区（港区、渋谷区、世田谷区）と９区（千代田区、港区、新宿区、文京区、品川区、目黒区、大田区、世田谷区、渋谷区）の賃貸住宅市場は、回復傾向が顕著になるとしている。

　現状12～13％前後の空室率が、都心３区は10.4％、都心９区は10.9％に改善すると判断。更に、今後の景気回復が順調に進めば、本格的な回復傾向が見込めるようだ。

　その理由として、需給バランスの悪化が収束している点を挙げる。10年は新規物件が極端に少なく供給が絞り込まれている一方、日本人世帯と外国人人口の動向から世帯数の減少傾向は鈍化。需要減退には既に歯止めがかかっており、これまでの需給バランスの悪化は収束に向かっているという。

　この点を踏まえた上での中期・３年後（13年１～３月）の予測は、仮に今回のようなリーマンショック後の景気悪化と同等の「２番底」が来たとしても、現状並みの水準にとどまると判断している。また、景気が回復した場合には、８～９％前後の空室率に改善するとしている。